築古でも高く売れる?築年数とマンション売却価格のリアルを解説

マンションを売却するとき、築年数は価格に大きな影響を与える重要なポイントです。「築浅だから高く売れるはず」「築古だからもう売れないかも」と考えがちですが、実際には立地や管理状況、建物の状態によって評価は大きく変わります。特に東京都心部では、築年数にとらわれず高値で売却できるケースも少なくありません。この記事では、築年数ごとに変わるマンションの売却価格の傾向や、築年数を踏まえた効果的な売却戦略について詳しく解説します。売却を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

築年数によってマンションの価値はどう変化する?

新築〜築5年以内の特徴

新築から築5年以内のマンションは、資産価値が非常に高い状態にあります。設備や建物の状態も新しく、購入希望者からの人気が高いため、高値で売却できる可能性が大いにあります。ただし、購入直後から新築プレミアムが消えるため、購入価格よりはやや下がるのが一般的です。東京都心部では、ブランド力のあるマンションや駅近物件ほど、築浅物件の価値が維持されやすい傾向にあります。

築6年〜15年の特徴

築6年〜15年のマンションは、新築ほどのプレミアムはなくなりますが、比較的安定した需要があります。この時期は、建物や設備がまだ十分に使用可能であるため、適度な価格帯で取引されやすいのが特徴です。また、リフォーム前提で購入を検討する層も増えてくるため、内装の状態や管理状況が売却価格に影響します。

築16年〜30年の特徴

築16年以上になると、マンションの価値は徐々に下がりやすくなります。この時期には、多くのマンションが1回目の大規模修繕工事を終えている場合があり、修繕の有無や管理状況が価格に大きな影響を与えます。設備の経年劣化も目立ち始めるため、内装リフォームの有無が売却の成否を分けるポイントになります。

築30年以上の特徴

築30年以上のマンションは、建て替えやリノベーションを前提とした売却になることが多いです。ただし、東京都心部では「立地」という絶対的な価値があるため、築年数が古くても一定の需要が保たれます。買取再販業者などがリノベーション用物件として積極的に購入するケースも多く、一般個人への売却だけでなく、業者向け売却も視野に入れることが重要です。

築年数別|売却価格に影響する要素とは?

管理状況と修繕履歴

マンションは築年数だけでなく、「どれだけ適切に管理・修繕されてきたか」が重要視されます。管理組合が機能しており、計画的に大規模修繕が行われているマンションは、築年数が経っていても高く評価されます。エントランスや共用部分の清潔感も、購入希望者に大きな影響を与えるため、売却前にチェックしておきましょう。

立地・周辺環境

特に東京都心部では、築年数以上に「立地」が重視されるケースが少なくありません。駅からの距離、再開発エリア内にあるかどうか、人気学区内かなど、周辺環境が優れている場合は、築古でも高い売却価格が期待できます。港区・中央区・文京区など、エリア特性を理解したうえで売却戦略を練ることが重要です。

建物の耐震性・建築基準

1981年に施行された新耐震基準を満たしているかどうかは、売却価格に大きく影響します。旧耐震基準の建物の場合、耐震補強工事の有無もチェックポイントになります。耐震性に問題があると買い手がつきにくくなり、売却価格が大幅に下がる可能性があるため、事前に調査・対策を行うことが求められます。

東京都心部における「築古マンション」の市場動向

立地の価値が築年数のデメリットを上回る例

東京都心部では、築年数が古くても「立地の良さ」が全てをカバーするケースも珍しくありません。交通利便性や生活インフラの充実度が高い地域では、購入希望者の「場所重視」のニーズが強く働きます。

リノベーション向き物件としての評価

築古マンションは、リノベーション向け物件として評価されることが増えています。特に都心部では、自分好みの内装に仕上げたいというニーズが高いため、古い物件でも「間取り変更がしやすい」「リフォーム費用込みでも割安感がある」といったメリットをアピールすることができます。

買取再販業者が注目する築年数と条件

買取再販業者は、築20年以上のマンションをターゲットにすることが多いです。特に、立地が良く、リノベーションによって資産価値が向上する見込みのある物件は、積極的に買い取られます。現状のままでは売却が難しい場合でも、業者向けにスピーディーに売却できる選択肢となります。

築年数ごとの売却戦略

築浅マンションを売却する場合のポイント

築浅マンションを高く売却するためには、タイミングと売り出し戦略がカギとなります。新築物件の供給が一時的に増える時期(例えば春先)を避け、ライバルが少ない時期に売り出すと有利です。また、室内のコンディションを保つために、クリーニングや簡易リペアを施すこともおすすめです。

築20年以上の場合の売却戦略

築20年以上のマンションは、リフォームをしてから売るか、現状のまま売るかで判断が分かれます。リフォームを施すことで買い手の安心感を得られますが、コストもかかります。売却エリアの需要や物件の状態をよく見極め、どちらがメリットが大きいかを慎重に判断しましょう。

築30年以上なら「現状売却+買取」も視野に

築30年以上になると、現状のまま売却して買取再販業者に引き渡す方法も現実的です。スピード重視で売却したい場合や、リフォームにかける余裕がない場合には、買取の選択肢を検討するとよいでしょう。ただし、一般市場価格よりはやや安くなる点を理解したうえで判断する必要があります。

築年数と売却価格を正確に把握するには?

不動産会社による査定を受けるメリット

築年数が売却価格にどう影響しているかを正確に把握するには、不動産会社による査定が不可欠です。机上査定で大まかな相場感をつかみ、訪問査定で具体的な評価を受けることで、より正確な価格設定ができます。東京都心部に強い不動産会社を選ぶことが、査定の精度を高めるポイントです。

複数社に査定依頼して比較する

特に築古マンションの場合、査定価格にばらつきが出やすい傾向があります。必ず複数社に査定を依頼し、査定額だけでなく査定根拠や担当者の提案力も比較検討しましょう。築年数を考慮した適正な価格設定をしてくれる信頼できる会社を選ぶことが、成功への近道です。

まとめ|築年数を正しく理解して、納得の売却を実現しよう

マンション売却では、築年数が大きな影響を与える一方で、管理状況や立地条件、耐震性なども重要な要素となります。東京都心のようなエリアでは、築年数にとらわれすぎず、総合的な価値判断を行うことが大切です。まずは信頼できる不動産会社に相談し、自分の物件に最適な売却戦略を一緒に立てることで、納得できる売却を目指しましょう。

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